技術特異点:仮想通貨「意味のある流通貨幣」貝殻はここまで進化した

技術特異点:仮想通貨「意味のある流通貨幣」貝殻はここまで進化した



Singurarity(シンギュラリティ)

「技術特異点」

人工知能(AI)の技術成長により、人間文明に計り知れない変化をもたらす瞬間。

人間文明が計り知れない変化を迎える。

その息吹は、我々のすぐそばで「既に」起こっている。

3番めの「芽」として、文明人が、生きていく上で欠かせない「お金」「貨幣」

今回は、仮想通貨について紹介したい。



仮想通貨とは?

仮想通貨誕生までの歴史

さて、またまた歴史の勉強だ。

まず、お金の誕生。

お金・・・貨幣、通貨。

価値交換の媒体として主に用いられ、古代においては「貝殻」や「クジラの歯」などが用いられた。

金属貨幣が用いられるようになったのは紀元前30世紀頃からといわれ、メソポタミア文明では「銀貨」が使用されていた。

日本では約3,700年以上遅れて、708年に朝廷が「和同開珎(わどうかいほう)」を発行。

日本銀行券が最初に発行されたのは、1885年の明治時代である。

2002年に欧州中央銀行が、ユーロを発行してから7年後の2009年「Bitcoin(ビットコイン)BTC」という銘柄の仮想通貨が運用開始。

その翌年、2010年にはギリシャの政権交代により、経済危機の連鎖が起こり、ユーロが紙くずになり兼ねない、ユーロ危機が勃発。

その7年後である2017年、ビットコインが大幅に高騰したことにより、世間的に名前が広がり、同年は仮想通貨元年とも呼ばれるようになった。

と、歴史の勉強はここまで。

お金の歴史について学ぶと、意外と頻繁に新しい貨幣が生まれ、浸透したり衰退していることがわかる。

通常のお金との違い

貨幣としての大きな違いは、存在がネット上(データ上)に存在し、現物ではないということがある。

「ウォレット」と呼ばれる、仮想通貨を保管しておくことができ、ネット上の「販売所」または「取引所」において、各銘柄の入金、出金、そして現金化が可能である。

通貨としての違いにおいては、通常、通貨というものは「国家」や「会社」が発行する。

その為、円やドルといった通貨は、経済政策や貿易の成り行きで価値が変動する。

一方、仮想通貨の場合、ユーザーの各仮想通貨銘柄への信用によって価値が変動するのが大きな違いである。

また、国が発行している通貨ではないので、換金の必要はなく、全ての国において、仮想通貨での支払いが可能な場所であれば、国と国の間での為替変動による影響に関係なく、一律の価格での支払いが可能であることも大きな違いである。

なぜ高騰するのか?

2009年、ビットコインが運用開始間もない頃、1BTC(BTC=ビットコイン1枚の単位)は日本円で0.07円であった。

「10,000BTCでピザを1枚買った」というのが、最初のビットコインでの決済である。

それほど安価であったビットコインが、2017年12月には1BTC=200万円以上の高値を更新。

最初の決済で購入されたピザを高値で換算すると、ピザ1枚が200億円となる。

なぜ、それほどの高騰が起きるかというと、その理由は、ビットコインの発行枚数の上限が「2,100万枚」と決まっているからだ。

その為、埋蔵量が限られている「金(Gold)」などと同じように、時価総額によって一定量の価値が守られる仕組みがもたれている。

技術特異点においての仮想通貨

新基軸通貨として「全人類通貨」になるのは?

仮想通貨の説明はこれくらいにしておき、仮想通貨が技術特異点の「芽」として、どのようにこれから花開いていくのか?

技術特異点である2045年へ向けて、かなり早いスピードで、国の発行する貨幣というものは、その存在を無くすであろう。

貝殻が銀貨に代わっていったように、その利便性により「仮想通貨」が、完全に貨幣に代わるものとなる。

現在の状況は、その貨幣の「メイン」となるべき「全人類通貨」的ポジション「新基軸」となるべき仮想通貨の銘柄を、人類が選別している段階といえよう。

早々に、ビットコインはその序列からは外されているというのが現状。

さすがに「初代」仮想通貨とあって、その性能は後に開発された仮想通貨に比べ、大きく劣ってしまっている。

・Ethereum(イーサリアム)ETH

・Ripple(リップル)XRP

・BitcoinCash(ビットコインキャッシュ)BCH

これらが、現時点では新基軸通貨として有力ともされているが、先日1月24日にアメリカの格付け期間Weissによって発表された「仮想通貨格付け」によると、上記3つの銘柄のどれも「A」ランクのものはなく「B」ランク以下となった。

まだまだ新基軸となるべく通貨の登場は先のようだ。

すべての国が仮想通貨を発行する日も遠くない

2017年12月、ベネズエラのマドゥロ大統領は、仮想通貨「ペトロ」を1億枚発行した。

1ペトロ=約6,700円で、6,700億円に相当する。

これについての経緯は、アメリカ主導による金融制裁により、ベネズエラの通貨であるボリバルが大幅に下落しており、国内においての食料品や医薬品、生活必需品の不足が深刻になっているという背景がある。

その状況打破として、ある意味、国債的な存在として仮想通貨を発行するのだが、専門家たちは、この仮想通貨「ペトロ」が、ボリバルと同じように、ほとんど価値のないものになると予想している。

何故なら、ベネズエラという国が、国際的に信用がない国と判断されているからである。

ということは?

これは、裏を返せば「信用がある国」が仮想通貨を発行したら?

という読み方も出来る。

例えばではあるが、日本国内で2014年に「Monacoin(モナコイン)MONA」という銘柄の、仮想通貨が発行された。

当初、モナコインは1MONA=3円程度で取り引きがされていたが、2017年12月には1MONA=2,000円を突破。

これの背景には、仮想通貨元年としての2017年の流れもあるが「日本国初の仮想通貨」として、メイド・イン・ジャパンという信用からの高騰もある。

同じく「NEO(ネオ)NEO」という銘柄の仮想通貨は「中国初の仮想通貨」として、2018年1月に、1NEO=19,000円を突破。これも、発表当初の値に対して100倍以上高騰している。

これもまた、現在の中国というバブル経済の最中にある先進国、富裕国としての信頼からくるもので、NEOは現状、時価総額においては、仮想通貨において第8位というポジションにつけている。

では、これが更に進み、アメリカ、フランス、日本といった先進国や、ドイツ、中国といった富裕層が多い国が仮想通貨を発行したら?

もちろん、その仮想通貨の性能にも左右されるであろうが、世界人類が平等に、円やドルに代わって、各国の仮想通貨を個人が所有することができる。それこそが、真の意味での国債ともいえるのではないだろうか?

意味のある流通貨幣として

記録が残る通貨

今回の記事のタイトルにつけた「意味のある流通貨幣」の意味。

それは、仮想通貨、特に将来現れるであろう「全人類通貨」としての仮想通貨には、

 

その通貨が通ってきた道

 

が、記されるようになる。

これこそが、意味のある流通貨幣の意味だ。

既に、現状の仮想通貨の多くの銘柄に、この機能が搭載されており、どの取引所で取り引きがされ、どのユーザーの手に渡り、どのお店に支払われ、その決済をしたのは誰か? というようなデータが、仮想通貨1枚ずつに記されるようになる。

これにより、お金の流れが完全に明確となり、盗難の防止はもちろん、政治家の闇献金は即座に明確になり、犯罪によって得た資金の洗浄も不可能となる。

また、ボランティアで寄付したお金に、使用用途の制限をかけ、食料や毛布といったものの購入しかできないようにするということも可能になる。

更には、子供に与えるお小遣いに同じように使用用途の制限をかけ、スマフォアプリの課金が出来ないようにしたり、友人への譲渡が出来ないうように制限をかけて、カツアゲ防止にも使える。

このような利用方法は、現在の現物における貨幣では到底不可能なことであり、これこそが仮想通貨の真骨頂ともいえよう。

そんな未来は、もうすぐそばまでやってきている。

1万円札が紙くずになる前に・・・

と、ここまで記事を書いたが、上述した「記録が残る通貨」としての仮想通貨が、最終的な新基軸通貨に成りうるとは限らない。

現在、時価総額トップ10の常連仮想通貨「Dash(ダッシュ)DASH」などは、逆に匿名性をウリとしている。

どのような性能をもった仮想通貨が、最高に支持されるのか? まだまだわからない状況であるのが現実である。

が、この総選挙は既に始まっているのである。



「仮想通貨を始めて、大儲けしよう!」もいいが、それだけでなく、今後、自分が使っていく「お金」は、どの銘柄の仮想通貨が良いのか? という考えのもと、清き一票を投じるつもりで、ひとつ銘柄を購入してみるのもアリかと思われる。